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文学研究科 比較言語文化専攻

中四国唯一の「比較言語文化」の研究機関です。

今日、経済はもとより教育、環境、国際協力、文化活動等、あらゆる分野においてグローバル化が進んでいます。それによって人々の行動範囲は著しく広がり、価値観・行動様式も大きく変わり始めています。これまで、ごく一部の研究者の業績や専門家の経験を通して、知識としか知り得なかった地球上の様々な地域に暮らしている人々の生活、価値意識、習俗、伝統文化等を文字通り肌で感じる機会が日常化しつつあります。様々な文化の諸相に光を当て、理解を深め、自ら「地球社会」の一員として行動することは、21世紀を担う我々にとって必須の課題と言えます。この意味で、相手にわかる発想で自分の意見を 組み立て、それを自己表現する交渉能力、調整能力、総合能力を有することは社会的な要請でもあります。異文化を持つ者同士の共生的な交流の構築を図ることのできる言語運用と文化理解を兼ね備えた人材の育成が必至であります。本学の比較言語文化専攻はまさにこの目的に焦点をあてて設立された大学院文学研究科であります。

履 修 モ デ ル
言語領域に重点を置く 履修モデル 文化領域に重点を置く 履修モデル
必修 比較言語文化実地研究Ⅰ・Ⅱ
社会言語学A・B
比較文学・文化学A・B
比較言語文化実地研究Ⅰ・Ⅱ
社会言語学A・B
比較文学・文化学A・B
1年次 国際コミュニケーションのための英語
聖書翻訳特別研究
第二言語習得論
外国語教育特別研究
英語学特別研究
外国語教育方法論
英米文学特別研究A・B・C
通訳法演習
比較言語特定課題研究A・B・C
比較文化特定課題研究A・B・C
国際コミュニケーションのための英語
翻訳言語文化特別研究
国際交流・協力論
比較社会・文化論
英米文学特別研究A・B・C
比較文化特別研究A・B
比較言語文化特別研究A・B・C
日本語学特別研究A・B
日本文学・文化学特別研究A・B・C
比較言語文化特別研究A・B・C
比較文化特定課題研究A・B・C
2年次 対照言語学演習
意味論・語用論演習
英語教育演習
対照言語学特殊講義
比較音韻論特殊講義
比較文学思想演習
異文化間コミュニケーション演習
日本語・日本文化演習
言語文化史特殊講義
比較地域文化特殊講義
将来の進路 ●中高等学校教員
●短大・大学教員
●日本語教員、日本語専修教員
●翻訳家
●博士課程進学者・研究者(言語領域)等
●ODA・NGO・NPO職員
●プログラムオフィサー
●国際協力派遣要員
●各種民間国際交流団体コーディネーター
●地方自治体等の国際交流担当職員
●官公庁企業等の文化事業・メセナ担当職員
●国際ジャーナリスト
●出版・放送関連事業要員
●外交・異文化研究諸機関要員
●貿易関係企業職員・通訳
●博士課程進学者・研究者(文化領域)等

取得できる主な資格
教員免許状
●高等学校教諭専修免許状(教科…英語)
●中学校教諭専修免許状(教科…英語)
※一種免許状の取得が必要。(学部で履修可能)

専攻関連資格
●日本語専修教員資格
※日本語教員の資格を有し、日本語・日本文化関係で修士論文の作成が必要。

 

社会福祉学研究科 社会福祉学専攻

関西以西の西日本地区で最も古い社会福祉系大学院です。

少子・高齢社会の到来によって、社会福祉に対する人々の関心と期待は非常に大きなものになってきています。こうした社会的要請に応えるためにも、より高度な知識、技術及び価値観を身につけた専門家の養成が求められています。そのためにも、社会福祉学専攻では、社会福祉に関する哲学、原理、理念を基礎にしながら、社会福祉の専門領域を少人数による教育で展開しています。また、現場における実習や調査を重視し、高度な実践能力を持って地域社会の福祉向上に貢献できる人材養成を目指しています。
カリキュラム

必修科目 社会福祉学演習
社会福祉学外書講読
社会福祉学実習
社会福祉学原理論Ⅰ・Ⅱ
修士論文
選択必修科目 (臨床福祉)
臨床福祉方法原論Ⅰ・Ⅱ
臨床福祉方法論演習Ⅰ・Ⅱ
(コミュニティ福祉)
コミュニティ福祉方法原論Ⅰ・Ⅱ
コミュニティ福祉方法論演習Ⅰ・Ⅱ
自由選択科目 社会福祉学特講Ⅰ~Ⅹ
キリスト教社会福祉学特講Ⅰ・Ⅱ
目指す進路 ●大学・短期大学・専門学校教員 高等学校教員
●博士課程進学者・研究者 (社会福祉及びその関連領域)
●NPO(民間非営利組織)職員
●NGO(非政府組織)職員
●社会福祉施設職員 医療保健機関職員
●社会福祉関係の行政機関職員 など
※他学部学科の卒業生に対しては、学部における若干の社会福祉学の基礎科目の修得が余分に求められる。この場合、2年間では課程を修了出来ないことがある。

 

社会学研究科 社会学専攻

「専門社会調査士」資格が取得できるのは四国ではココだけです。

本学の大学院社会学研究科、社会学専攻では、地域に立脚しつつ国際社会にも通用する大学院を目指しています。
本研究科社会学専攻では、国際社会研究と地域社会研究のいずれにも対応できる教授陣と研究・教育体制を備えています。国際社会方面では、アジア、アフリカ、ヨーロッパ、北アメリカをカバーし、地域社会方面では、香川県を中心に中・四国、九州・沖縄をカバーしています。また社会学理論を中心とする基礎研究と、社会問題を中心とする応用部門のいずれをも専攻できます。
複雑になり変動する国際・地域社会で、現状を把握し、そこに生起する問題と取り組み、解決を図るには、社会調査という実証的手段を抜きにしては不可能です。この実証的な社会調査を共通の手段として、地域・国際社会を具体的研究対象にし、基礎研究・応用研究のいずれをも進めることができます。
現在、高度に情報化された社会では、おびただしい数の調査が行われ、方法上も倫理上も信頼できる社会調査とそうした社会調査のできる有資格者(「専門社会調査士」)に対する社会的ニーズが高まっています。こうした状況に鑑み、本研究科社会学専攻に「専門社会調査士」課程を設置しました。「専門社会調査士」資格が取得できるのは四国では本学社会学研究科だけです。

カリキュラム

必修科目 社会学説特論Ⅰ・Ⅱ
演習(修士論文指導)Ⅰ・Ⅱ
選択必修科目 地域社会学演習Ⅰ・Ⅱ
地域社会調査演習Ⅰ・Ⅱ
社会調査法特論Ⅰ・Ⅱ
国際社会調査演習Ⅰ・Ⅱ
国際社会問題特論 Ⅰ・Ⅱ
自由選択科目 社会開発論演習Ⅰ・Ⅱ
文化人類学特講Ⅰ・Ⅱ
人権問題論特講Ⅰ・Ⅱ
国際平和学特講 Ⅰ・Ⅱ
現代政治思想特講 Ⅰ・Ⅱ
家族社会学特論 Ⅰ・Ⅱ
組織社会学特論 Ⅰ・Ⅱ
比較社会学特論 Ⅰ・Ⅱ
特定課題研究A~H
目指す進路 ●後期博士課程進学(社会学関連領域研究者)
●中・高等学校教員
●大学講師
●NGO・NPO職員、国際協力機構職員、
公共団体の政策立案部門
●官公庁(公務員) シンクタンク、
マスコミ関連業種(ジャーナリスト)
●一般企業(調査・企画・広報、マーケティング・リサーチ)など

取得できる主な資格

教員免許状
●高等学校教諭専修免許状(教科・・・公民)
※一種免許状の取得が必要。(学部で履修可能)
専攻関連資格
●専門社会調査士

専門社会調査士とは
「<専門>社会調査士」とは、「社会調査士」(社会学部応用社会学科提供)の上位資格です。日本社会学会、日本教育社会学会、日本行動計量学会の3学会を母体とする「社会調査士資格認定機構」が認定します。高い倫理観に裏付けられ、高度な専門知識と技能を修得して、社会調査(企画、調査、報告)を実施できる者に認められます。この資格を取得した者は、高度な専門的職業人として社会的に認知されます。資格申請には、「社会調査士」資格が必要ですが、未取得者は、学部の科目を履修しながら「社会調査士」と同時に申請できます。